このページでは保険マンモスに寄せられたペット保険に関する質問から、よくあるものをピックアップしてみました。
ほとんどの場合、告知書のみで済むと思われます。しかし保険会社によっては加入審査を行う場合もあります。その結果次第では健康診断の受診が必要であったり、特定の病気に対する不担保を条件に加入を認められたりする場合があります。
保険会社によっては「多頭割引」を設けている場合もあります。複数のペットを飼育している場合には、こうした割引もしくは特約のある保険商品を選ぶとよいでしょう。
ほとんどの保険会社で加入が可能です。その場合、推定の誕生日を申告することになります。はっきりと年齢がわからない場合には、動物病院で獣医師さんに判定してもらった年齢を申請すれば間違いないでしょう。
保険会社によってさまざまですが、大体12歳前後までが加入可能な年齢と規定されています。同じペット保険会社でもペットの種類やペットの大きさによって若干の差があるようです。
すべての保険会社に共通するのが犬・猫です。他に鳥やうさぎ、フェレット、ハムスター、モルモット、リス、爬虫類など。各保険会社によって加入可能なペットは異なります。
保険会社では、血統および血統書の有無に関する規定はありません。つまり年齢などの加入対象制限を満たしていれば、純血種・雑種に関係なくペット保険に加入することができます。
飼い主の変更に伴う契約譲渡は、基本的にできないものと考えてください。
保障開始後に、ペットがお亡くなりになった場合には、多くの保険会社が「お見舞金」を給付した後、解約の手続きをいたします。保険料を月払いにしていた場合には、解約日の当月分までを保険会社に納めるのが一般的です。
また年払いの場合には、約款に記載してある既経過期間に対する「短期料率」により算出された解約返戻金を支払うのが一般的です。ただし、解約返戻金の支払いを定めていない保険会社もありますので、加入前に確かめておくのがよいでしょう。
多くの保険会社が1回の入院・手術・通院などに限度額を設けています。その額を超えた診療費に関しては、飼い主の自己負担となります。これらの額は選択する保険商品によって異なりますので、事前にしっかりと確認しておきましょう。
診療費の保険負担には2つのケースがあります。精算時に保険による負担分を差し引いた金額を請求されるケース。もう一つは後日、保険会社に申請して給付してもらうケースです。
多くのペット保険会社では後日申請を受け、保険金の給付を行っています。前者のケースでは、保険会社と提携している動物病院でのみ、精算時に保険による負担金を差し引くことができますが、それ以外の動物病院では領収書などを保険会社に送付し、後日給付を受けることとなります。
どの保険会社の商品であっても、加入後の数十日間に「免責期間」が設けられています。この期間に罹患(りかん)した病気や負ったケガに対して、保険会社は保障義務を負う必要はないとされています。
多くの保険会社では30日前後を免責期間として設定しているようです。この期間であれば、保険金の給付はありません。
ペット保険の商品には「完全固定型」と「変動型」があります。完全固定型であれば、加入時に定まっている掛け金の額が変わることはありません。
変動型であれば、加齢に伴い掛け金額も変化していきます。この掛け金の見直しを毎年行う保険会社もあれば、数年ごとに行う保険会社もあります。
これら美容目的や(病気の治療ではない)健康増進を目的とした治療に対して、保険金の給付はありません。またお灸や針治療も給付の対象外です。
基本的に、去勢・不妊手術は給付対象外である、と考えておいた方がいいでしょう。しかし、去勢・不妊手術を済ませていることで、掛け金が割引になるサービスを設けている保険会社は多数あります。
残念ながら、売買を目的として飼育されている動物の保険加入を認めている会社はありません。あくまで個人や家庭が飼育している動物を対象としているのがペット保険です。